ローション備忘録

学生の世帯の使用とレンタルサーバー

学生たちに重要なことはいろいろあるが、好奇心を持って挑戦するのも非常に重要になるです。レンタルサーバなどのサービスは非常に有用ではないでしょうか。目的に応じて選べるのが魅力です。レンタルサーバーの認知度を上げていく工夫もこれからは必要なのです。
東日本大震災での重要な個人データが失われてしまいましたが、見事にデータの復旧ですね。本当に良かったと思っています。もちろん、すべてのデータの復旧が可能かどうかまでは分からないが、重要な情報であるため、回復、再思います。それにしても、年金問題の時もそうだったが、紙資源が非常に重要であることを改めて知ることになりました。
　米Googleは、Webサイトのコードを調べてセキュリティ問題の発見を支援するChromeブラウザの拡張機能「DOM Snitch」の試験版を開発者向けにリリースした。

　GoogleのTestingブログによると、同社がこれまでに提供してきた開発者向けのセキュリティ診断ツールがサーバサイドのコードのチェックに主眼を置いていたのに対し、DOM Snitchではクライアントサイドコードの問題を見つけ出せるのが特徴だという。

　同ツールを実行すると、例えば「document.write」「HTMLElement.innerHTML」など、潜在的に危険なJavaScriptのメソッドやプロパティを見つけ出し、その文書のURLとスタックトレースを記録する。

　この情報をもとに、クロスサイトスクリプティングやコンテンツ混合、DOMアクセスポリシーに関する同一生成元ポリシーの改ざんなど、クライアントサイドのセキュリティ問題につながる可能性があるかどうかを診断できるという。

　フォトロン（塚田眞人社長）は、3次元CAD「CADMAX-J」を対象にした「CADMAX-J あいのりキャンペーン」を7月1日から9月30日まで本数限定で行う。

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　「CADMAX-J」は、業界標準の互換データである「Parasolid」に対応した、2011年3月に発売された3次元CAD。キャンペーンでは、すでに他社の3次元CAD製品を利用しているユーザーを対象に、通常は19万8000円「CADMAX-J」を特別価格として14万円で販売する。


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　米Googleは6月22日（現地時間）、米ワイオミング州政府がGoogle Appsの導入を完了したと発表した。同州政府の約1万人の職員が、Googleのメールシステム、予定表、オンラインオフィススイートなどを利用する。

　ワイオミング州知事のマット・ミード氏は発表文で、昨年10月の契約から導入完了までに9カ月しかかからなかったことを誇りに思うと語った。

　同州では職員のメールシステムとして13のプラットフォームを利用していたが、これをGmailに統一したことにより、ライセンス料やサーバなどのコストを年間100万ドル削減できるという。

　Google Appsは米一般調達局（GSA）から米連邦情報セキュリティ管理法（FISMA）に基づく認定を受けており、ワシントンD.C.やロサンゼルス市などが採用している。[佐藤由紀子，ITmedia]

　米Microsoftは6月22日（現地時間）、クラウドサービス「Windows Azure」の料金体系を改訂し、7月1日から受信データ転送を無料にすると発表した。

　Windows Azureプラットフォームの従量課金制プランでは現在、データ転送には月額で1Gバイト当たり受信に8.74円、送信に17.48円掛かる（ただし、オフピーク時であれば現在も受信データ転送は無料）。また、月額一定料金のプランでも、使用量の上限を超えた場合は追加料金の支払いが必要だ。これが、7月1日からは受信データ転送がオンピーク時も無料になる。

　これにより、例えばAzureでコンテンツメディアを運営している顧客は、動画などの大容量データを料金を気にすることなくアップロードできるようになる。

　MicrosoftはWindows Azureの導入促進のため、2月には最長で750時間無料でAzureプラットフォームが利用できる「導入特別プラン」の提供を開始している。[佐藤由紀子，ITmedia]

　東芝ソリューション（河井信三社長）は、東芝グループが国内外に保有する約5万件の特許を「見える化」する特許分類・分析システムを、SaaS「Eiplaza/DA（文書分類・分析）」を活用して構築したと発表した。6月から同システムを東芝グループで活用する。

　新システムでは、東芝グループが保有する大量の特許を、分類作業を自動化して、目的に応じて分類結果を容易に編集できることが特徴。今回の構築実績やグループ活用でのノウハウをもとに、特許戦略を進める上で課題をもつ企業を中心に「Eiplaza/DA」を提案していく。あわせて、効果的に利用するための導入支援サービスや翻訳サービスも提供し、顧客の特許戦略をサポートする。

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